「サイドFIREには、実際いくらの資産が必要なのか?」──この疑問に答えるため、本記事では生活費別に必要資産額を明示した早見表を用いて解説します。
数値の前提にはFIREの基本ルールを取り入れつつ、筆者自身のFIRE実践経験をもとに、単なる計算に終わらない現実的なリスクや注意点にも触れています。
なお、サイドFIREの概要やメリット・デメリットについては別記事で詳しく解説しています。
👉サイドFIRE|サイドFIREに必要な資産額はいくら?FIRE実践者が解説
1.資産額の前提条件
本シミュレーションでは以下の条件で算出しています:
- 資産運用の年利:4%(4%ルールを採用)
- 生活費の50%を資産収入でまかなう
- 税金・インフレは考慮しないシンプルなモデル
出口戦略|4%ルールとは?FIREの第一歩
2.生活費別|サイドFIREに必要な資産額シミュレーション
月の生活費 | 年間生活費 | 資産でまかなう額(50%) | 必要資産額(年利4%) |
---|---|---|---|
10万円 | 120万円 | 60万円 | 1,500万円 |
15万円 | 180万円 | 90万円 | 2,250万円 |
20万円 | 240万円 | 120万円 | 3,000万円 |
25万円 | 300万円 | 150万円 | 3,750万円 |
30万円 | 360万円 | 180万円 | 4,500万円 |
35万円 | 420万円 | 210万円 | 5,250万円 |
シミュレーションの読み方:例)月20万円で暮らしたい場合
- 年間生活費:240万円
- そのうち半分(=120万円)を資産収入でカバー
- 年利4%で運用するなら、必要資産額は 3,000万円
3.サイドFIRE資産額のポイント
- 生活費に応じて、必要な資産額はシンプルに計算できる
- 労働と資産収入のバランスを調整できるのがサイドFIREの特長
- 実際は税金を考慮する必要があります。NISA、所得控除を活用することで、税金を低減することが可能。特に生活費を20万以下に抑えれば、税金の影響をほぼなしにすることも可能。
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サイドFIRE|所得控除・NISAを活用した節税シュミレーション
4.FIRE実践者の体験談から学ぶリスクと注意点
シミュレーション上は成り立っても、現実の生活では想定外の出費や精神的な不安がつきものです。
私自身、FIREを実践する中で「数字だけでは見えなかった落とし穴」に何度も直面してきました。
実際にどんなリスクがあったのか、どう乗り越えてきたのか。
体験談を通じて、サイドFIREを目指す方が現実的な準備を進められるよう、別記事で詳しくまとめています。
👉サイドFIRE|筆者が資産7500万・生活費25万で夫婦FIREしたリアル
5.教育費などライフイベントに備える
サイドFIREを目指す上で、見落とされがちなのが「突発的ではないが確実に発生する支出」、つまりライフイベント費用です。代表的なのが教育費・住宅費・介護費などで、これらを含めた資金設計ができていないと、FIRE後に生活を見直すリスクが高まります。
教育費は「別枠」での備えが必須
例えば子どもがいる家庭では、FIREの資金とは別に教育資金の積立てが必要です。文部科学省の調査などをもとにすれば、大学進学までにかかる費用は1人あたり1,000万円前後が目安。高校・大学の学費はもちろん、塾・予備校・留学費用なども見込んでおくべきです。
特に私立志向・進学重視の家庭ほど、学費が膨らむ傾向があるため、教育費は「必要になってからでは遅い支出」として、FIRE計画に先んじて考える必要があります。
その他のライフイベントにも柔軟な余白を
住宅購入・リフォーム、親の介護、転居・転職、医療費なども、人生のどこかで現実的に起こり得るイベントです。
FIREの「資産取り崩しモデル」は、こうした突発的な支出に弱いという特徴があります。
そのため、FIRE資産とは別に「生活防衛資金」や「特別費口座」を設けるなど、資産設計の二重構造を意識することが、長期的な安心につながります。
6.まとめ|サイドFIRE達成に必要な資産額を見極めよう
サイドFIREに必要な資産額は、
「生活費 × 50% ÷ 年利(例:4%)」でざっくり算出できます。
まずは自分の理想の生活費を決めて、資産計画を立てることから始めましょう。
目安が見えるだけで、未来が一気に現実味を帯びてきます。